ダイビングスクール

● ダイビングの潜在需要はかなりあると予想される。愛好者は若年層から中年層まで幅広く、シニア層にも広がっている。
● ダイビングスクールを起業するのは、自身がダイビングの体験者で、仲間を顧客に独立する例が多い。そうしたルートをいかす場合は、まず事業として最小限の規模を想定して起業する。
● 店舗には、ダイビング機器などのショップを併設しているケースも多い。


１．起業にあたって必要な手続き

　
● ダイビングスクールを開講するには、全国に３０以上あるダイビング指導団体の認定を受けたインストラクターの資格をもつ指導員が所属していることが必要である。＜ＰＡＤＩジャパン：０３−５７２１−１７３１、ＮＡＵＩ：０３−３２６１−０１７１など）
● 一般の開業手続きとして、個人であれば税務署への開業手続き等、法人であれば、必要に応じて、健康保険・厚生年金関連は社会保険事務所、雇用保険関連は公共職業安定所、労災保険関連は労働基準監督署、税金に関するものは所轄税務署や税務事務所にて手続きをする。
● 高圧ガス取締法に対する手続き
酸素の充填や大型タンク（ボンベ）の保管には高圧ガス取締法の適用を受ける。通常のダイビングスクールではとくに必要ないが、大型タンクから小型ボンベへ充填する場合には、施設とタンク（ボンベ）の検査を受ける必要がある。（高圧ガス保安協会：０３−３４３６−１７０４）


２．起業にあたっての留意点・準備

　 ●経営形態には３つのタイプがある。

１） 独立型：営業ノウハウや資金調達には努力を要するが、反面、努力が実れば高収益が期待できる。ある程度自身がスキューバダイビングを体験したり、仲間内で顧客層を掴んでいる場合は、このタイプが挑戦し甲斐がある。
２） 提携型：既に仲間内で開業している事業者からのノウハウ伝授と、自身のノウハウで開業し、顧客の共有を計るなど、共同経営に近い形態で事業を行う場合である。
３） ＦＣ型：既存のフランチャイズチェーンに加盟するとノウハウや顧客獲得の面で有利になるが、ロイヤルティーの負担等がある。

●顧客の獲得を第一に考える
・ ダイビング志向の潜在需要が多いとはいえ、自然に顕在化するものではなく、掘り起こしがポイントとなる。初心者に対して、ライセンス取得から、その後のツアー参加までのアフターフォローをすることで、常連客を作ることが大切。

●年間のスケジューリングを作る
・ 海外を含めた年間の潜水スケジュールを年度当初に用意するなどの準備が必要である。近場と海外を組み合わせたり、海洋の様子の違うところを組み合わせたり、初心者向け、上級者向けを組み合わせて、無理のない年間スケジュールを作る。その際、予算を立て顧客の負担をできるだけ少なくすることが必要である。早期スケジューリングすることにより価格折衝を有利にすることも可能である。

●開業準備は慎重にする
・ スキューバーダイビングを知らない顧客をも引き込むために、スキューバ−ダイビングがどんなに楽しいものであるかをビジュアル化したり、費用、ライセンス取得までの講習、最初の体験の様子などをまとめた資料を用意したりする。
・ 当初の用具代は大体１０万円程度であるが、リースを利用できるようにしたり、体型に合わない場合は即座に変更できるようにするなど、顧客満足を最優先する。


３．必要資金例

　 郊外に、間口二間、奥行三間の６坪の店舗で開業する場合の必要資金例
（単位：千円）
項　　目 初期投資額
物件取得費 保証金（賃借料10カ月分） 1,800
仲介量（賃貸料１カ月分） 180
小　計 1,980
設備工事費・什器備品費 内装工事費 1,000
ダイビング用具費 2,000
空調・乾燥設備費 1,000
看板 500
バー・コーナー設備費・その他 500
小　計 5,000
開業費（運転資金） スケジューリング企画費 1,000
印刷・ＤＭ等販促費 500
社員アルバイト募集費 200
開業前人件費 500
開業前賃貸料 180
開業前水道光熱費 500
小　計 2,880
合　　計 9,860

●制度融資を利用する
・ 開業する場合には、都道府県の制度融資等を利用することができる。融資限度額は３００万〜５００万円が多く、金利率は２〜３％で、金融機関からの融資よりは有利な融資を受けることができる。詳細な事業計画書を準備して、都道府県・東京都各区の融資相談窓口に相談するとよい。


４．ビジネスプラン策定例

　 ●初年度売上計画例
（単位：千円）
　 客数／日 客単価 日商 営業日数 年商
Ｃライセンス取得コース 50 20 1,000 15回 15,000
ツアーコース 12 30 360 15回 5,400
総計 30回 20,400

●モデル収支
（単位：千円）
　 年間増加率 変動費比率 初年度 ２年度 ３年度 ４年度 ５年度
売上高 3.0％ 　 20,400 21,012 21,614 22,291 22,960
売上原価 　 20.0％ 4,080 4,202 4,322 4,458 4,594
売上総利益 　 　 16,320 16,810 17,292 17,833 18,366
諸経費計 　 　 14,596 14,941 15,287 15,666 16,041
　 人件費 　 　 9,000 9,270 9,535 9,834 10,126
　 地代家賃 1.0％ 　 2,160 2,181 2,203 2,225 2,248
　 水道光熱費 　 4.0％ 816 840 865 892 918
　 販売促進費 　 2.0％ 408 420 433 446 459
　 通信費 　 1.0％ 204 210 217 223 230
　 消耗品費 　 1.0％ 204 210 217 223 230
　 衛生費 　 1.0％ 204 210 217 223 230
　 減価償却費 　 　 600 600 600 600 600
　 その他経費 　 　 1,000 1,000 1,000 1,000 1,000

●初期投資回収　５年度

＊ 売上計画やシミュレーション数値などにつきましては、出店状況によって異なります。また、売上や利益を保証するものではないことをあらかじめご了承ください。