バッティングセンター

バッティングセンターはスポーツ施設であるが、ゲームセンターの性格をも持っている。営業立地としては、市街地と郊外に大別できる。市街地ではビルの屋上や駐車場の上に設置されることが多い。一方、郊外のセンターを見ると、多くは国道など広い道路に面し、広い駐車場を持つところが多い。都会型では、若者の集まる場所、とくに学生などが多いところで、しかも駅に近いところが良い。

バッティングセンターは一定以上の稼働率があれば収益が確保されるサービス業の特性を有しているため、固定客の確保が重要である。固定客対策として、11〜22枚綴りの回数券を発行しているセンターが多い。ホームラン賞やライナー賞などを設け、さらに年間ランキングを競うシステムを採用しているセンターもある。プロ野球選手のサイン会や、バッティング教室などのイベントを開催することも検討する価値がある。


1.起業にあたって必要な手続き

  開業にあたっては、とくに許認可などは必要なく、一般の開業手続きとして、個人であれば税務署への開業手続き等、法人であれば、必要に応じて、健康保険・厚生年金関連は社会保険事務所、雇用保険関連は公共職業安定所、労災保険関連は労働基準監督署、税金に関するものは所轄税務署や税務事務所にて手続きをする。


2.起業にあたっての留意点・準備


 
付近に学校、予備校など若者の集まる施設があると良い。主要道路に面したところで駐車設備が整っている場所、駅またはバス停に近いなど交通の便が良い場所が好立地である。また、待ち時間対策として待合室、ゲームコーナー、素振りコーナーなど付帯娯楽施設を設けたり、ホームラン賞など固定客を増やす対策を講じると良い。
バッティングマシンは昭和39年に出現し、短期間で全国各地に普及したが、このブームも数年で終焉した。この原因として、
 (1)システムが単純過ぎたこと
 (2)スポーツとしての面白さやゲームとしての楽しさが少なかったこと
 (3)乱立し過ぎたこと
 (4)ほかの新しいレジャーに興味が移ったこと
 (5)設備が貧弱で管理体制が不十分なため、事故が多発したこと  などがある。
しかし、48年末のオイルショックの影響で第2次ブームの兆しが現れはじめ、49年を境に急速に利益を上げた。ピッチングマシンにも改良が加えられ、イメージをー新したセンターも出現している。最近では、映像装置と組み合わせたシステムも普及しつつある。
「レジャー白書2004」によると、キャッチボール・野球・ソフトボールの参加人口は2,060万人である。バッティングセンターを利用すると思われるキャッチボール・野球愛好家の活動への参加具合、諸費の実態をみると、参加人口1,490万人、年間平均活動回数18.0回、年間平均費用は5,600円、1回当たり費用では310円となっている。参加率は男性21.1%、女性6.8%である。キャッチボール・野球の参加者は10〜40代と幅が広い。
設備として必要なものは、ピッチングマシン、自動ボール送球装置、コインボックス、ネット、クラブハウスおよび管理センターである。ピッチングマシンは速度に段階を設けられ、カーブが出るマシンもある。土地は、300〜500坪で6〜10打席が可能である。
1打席当りの投資額は約600万円前後だが、バッティングセンターのおもな経費で最も高いのは人件費である。バッティングセンターには、シーズンとオフシーズンがあり、オフシーズンには稼働率が低下する。稼働率はシーズンで平均40%、オフシーズンでは約20%まで低下する。
球種、球速などの選択幅の広いメニューがあること、対戦型などの新システムの導入も考慮し、スポーツとしての面白さやゲームとしての楽しさを追求すること、綿密な計画のもとに十分な設備投資を行ない、本格的事業として取り組むこと、事故防止の管理体制を備えることが必須である。


3.必要資金例

  若者の集まる場所に、自己保有の土地に10打席の施設を設ける必要資金例
(単位:千円)
項  目 初期投資額
機械関係 マシン 9,500
ボール送球 3,000
制御装置 1,500
小 計 14,000
建築工事 土木工事 7,500
柱工事 8,500
ネット工事 5,000
打席工事 12,000
電気工事 6,500
空調工事 4,000
小 計 43,500
備品等 小 計 2,750
市場調査費 小 計 3,000
合  計 63,250


4.ビジネスプラン策定例(モデル収支例)

  ●初年度売上計画例(打席数10席)
  金額 内容
ゲーム料金 300円 4分
1日ゲーム 129,000円 430ゲーム
営業日数 360日 月30日
他売上 1,560千円 自販機他
売上高 48,000千円  

●モデル収支例
(単位:千円)
  初年度 2年度 3年度 4年度 5年度
売上高 48,000 49,000 50,000 51,000 52,000
諸経費計 38,120 35,100 35,500 35,800 36,000
  人件費 11,820 11,900 12,000 12,100 12,200
  備品 3,000 3,000 3,000 3,000 3,000
  水道光熱費 4,800 4,900 5,100 5,200 5,300
  販売促進費 2,400 2,500 2,600 2,700 2,700
  通信費 1,800 1,800 1,800 1,800 1,800
  消耗品費 1,800 1,800 1,800 1,800 1,800
  減価償却費 8,500 5,200 5,200 5,200 5,200
  その他経費 4,000 4,000 4,000 4,000 4,000
営業利益 9,880 13,900 14,500 15,200 16,000

●初期投資回  5年度

売上計画やシミュレーション数値などにつきましては、出店状況によって異なります。また、売上や利益を保証するものではないことをあらかじめご了承ください。